耳管開放症・耳管狭窄症

「自分の声が頭に響いて気になる」「耳がずっとつまった感じで聞こえにくい」——そのお悩み、耳管の機能異常が原因かもしれません。さいたま市南区の武蔵浦和耳鼻咽喉科では、耳管機能検査など専門的な検査で原因を丁寧に確認し、症状に合わせた治療をご提案します。

耳管開放症・耳管狭窄症とは

耳管開放症・耳管狭窄症とは、鼻の奥(上咽頭)と中耳をつなぐ細い管「耳管」の開閉機能に異常が生じる疾患です。

通常、耳管は閉じた状態を保ちつつ、あくびや飲み込みのタイミングで一時的に開いて中耳の気圧を調節します。

この耳管が必要以上に開いたままになる状態を耳管開放症、逆に狭まって開きにくくなる状態を耳管狭窄症といいます。

どちらも耳のつまり感・難聴・耳鳴りなど似た症状を起こしますが、原因や治療アプローチが異なるため、正確な診断が重要です。見た目ではわかりにくく、他の耳疾患と混同されやすい疾患でもあります。

こんな症状はありませんか?

以下のような症状が続いている場合は、耳管の機能異常が疑われます。耳鼻咽喉科での検査をおすすめします。

原因・発症のメカニズム

耳管開放症の原因

耳管は周囲の脂肪組織や軟骨によって適度に閉じた状態を保っています。この脂肪が減少すると耳管が開きやすくなります。代表的な原因は以下のとおりです。

耳管狭窄症の原因

耳管の出口(上咽頭側)が炎症や腫れによって塞がれると、耳管が開きにくくなります。

※耳管機能の異常は中耳炎(滲出性中耳炎・航空性中耳炎など)の原因にもなります。症状が長引く場合は早めの受診をおすすめします。

当院での診察・治療方針

武蔵浦和耳鼻咽喉科では、耳専門クリニックとして精密な検査機器を備え、耳管開放症・耳管狭窄症の正確な診断に努めています。症状が似ている他の耳疾患(滲出性中耳炎・メニエール病など)との鑑別を丁寧に行い、個々の状態に合わせた治療をご提案します。

Step 1|問診・症状の確認

いつから・どんなときに・どちらの耳に症状が出るかを詳しく伺います。体重変化・鼻の症状・生活習慣なども重要な情報となります。

Step 2|耳の検査

耳鏡・顕微鏡による鼓膜の観察、ティンパノメトリー(鼓膜の動きを確認する検査)、耳管機能検査などを組み合わせて状態を確認します。必要に応じて聴力検査も行います。

Step 3|診断・治療方針の説明

検査結果をもとに、耳管開放症・耳管狭窄症のどちらか、あるいは合併する疾患があるかを判断し、わかりやすくご説明します。

Step 4|治療

耳管開放症の治療

生活習慣の改善(水分補給・体重維持など)のご指導に加え、点鼻薬(生理食塩水・ルゴール液など)、漢方薬(加味帰脾湯など)による薬物療法を行います。上咽頭炎を合併している場合は、当院で対応しているBスポット療法(EAT)が有効なこともあります。

耳管狭窄症の治療

原因となる鼻炎・副鼻腔炎・アレルギーを治療することが基本です。点鼻薬・内服薬による粘膜の炎症コントロール、耳管通気療法(空気を送り込む処置)などを行います。アレルギー性鼻炎が原因の場合は、根本的な体質改善を目指す舌下免疫療法もご相談いただけます。

費用目安(保険適用・3割負担の概算)
診療内容概算費用(3割負担)
初診料+耳鏡検査約800〜1,500円
ティンパノメトリー約200〜400円
純音聴力検査約400〜700円
耳管通気療法(1回)約100〜200円
処方薬(内服・点鼻)症状・日数により異なります

※上記は目安です。検査内容・処方内容によって異なります。詳細は受診時にご確認ください。

よくあるご質問

耳管開放症と耳管狭窄症はどう違いますか?

耳管開放症は耳管が開きすぎる状態で、自分の声が響く・呼吸音が聞こえるといった症状が特徴です。耳管狭窄症は耳管が閉じたままになる状態で、耳のつまり感や難聴感が主な症状です。どちらも耳管の機能異常ですが、原因や治療法が異なります。

耳管開放症はどんな人がなりやすいですか?

急激なダイエットや体重減少、妊娠・出産、過労・睡眠不足、脱水などで耳管周囲の脂肪が減少すると発症しやすくなります。女性や若い方に多い傾向があります。

耳管狭窄症は自然に治りますか?

風邪や鼻炎による一時的な耳管狭窄は、原因疾患が改善されると自然に回復することがあります。しかし症状が続く場合は中耳炎などに進行するリスクがあるため、早めに耳鼻咽喉科を受診してください。

飛行機に乗ると耳が痛くなるのは耳管狭窄症ですか?

飛行機の気圧変化で耳が痛くなる「航空性中耳炎」は、耳管の機能低下が背景にある場合があります。繰り返す方は耳管機能検査を受けることをおすすめします。

治療はどのくらいの期間かかりますか?

原因や重症度によって異なります。軽症では数週間の治療で改善するケースもありますが、慢性化している場合は数か月単位の治療が必要なこともあります。まずは検査で状態を確認してから治療方針をご説明します。

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